進学や就職、家庭の事情などで引っ越しをしなくてはならないケースは決して少なくありません。

特に賃貸物件に住んでいる方は、契約更新などの時期など、移住した方が良い場合があるでしょう。

しかし、物件を決めて、荷物を詰めて、様々なことをやらなくてはいけないため、辟易してしまいます。

そこで今回は、賃貸物件から賃貸物件へ引っ越しする場合の手続きや注意点などを見ていきましょう。

最短で部屋を探す方法と即入居でよくある失敗談

「どうしてもすぐに引っ越したい」という方もいるでしょうが、そんな方は”即日入居可”の物件を見つける必要があります。

すぐに引っ越したいことを伝えれば、最短で入居できる不動産会社が絞り込んでくれるでしょう。

しかし、物件を探すだけではなく、身分証明書や住民票などの必要書類を準備したり、契約金をいつでも振り込めるように準備したりと、やることは沢山あります。

また、ガス、水道などのライフラインの契約も忘れないで起きましょう。

1ヶ月以内に引っ越し！家賃の支払いとそれ以外にかかる費用

1ヶ月以内などに引っ越しする場合は、月またぎで家賃の二重支払いが発生する可能性があります。

解約月の家賃の扱いが「日割り」の場合、実際に住んだ日数分しか家賃を支払わなくて良いため、退去費用を抑えることが可能です。

しかし、「月割り」だった場合、1ヶ月分丸々家賃を支払う必要があるため、残り15日を残して退去したとしても支払い義務が発生し、新しい賃貸物件との二重支払いが発生してしまいます。

しかし、中には契約書に「半割」もあり、1～15日までに退去すれば半月分の家賃を支払うだけで済むケースもあります。

そのためにも、契約書はしっかり確認しましょう。

ネット環境完備の物件とそうじゃない物件のメリット・デメリット

スマートフォンやタブレット、パソコン、ゲーム機、テレビに至るまで、現代ではインターネット環境は必要不可欠です。

インターネット環境がないところでは住めないという方が極めて多いといえるでしょう。

近年では、インターネット（Wi-Fi）完備の賃貸物件も少なくありません。

家賃に使用料金が含まれている場合もあり、回線契約をせず無料で使える場合がほとんどですので人気の物件となります。

もちろん、有線では面倒という人には、据え置き型Wi-Fiもありますので、自身で契約したいという人もいるでしょう。

どちらにもメリット・デメリットがあるため、賃貸物件をお探しの方はそれらも把握した上で、自分に合う物件を選ぶことが重要です。

騒音トラブル回避！壁の薄い賃貸物件の見分け方

賃貸物件を借りる際は、住宅の構造に注目する必要があります。

近隣住民との間でトラブルに発展しやすいのが、騒音問題です。

単身者やファミリー世帯に関わらず、生活音は必ずでてしまうものです。

しかし、壁が薄いと音が筒抜けになるため、トラブルに発展する可能性があります。

賃貸物件の構造は、「木造」「軽量鉄骨造」「重量鉄骨造」「鉄筋コンクリート造」「鉄骨鉄筋コンクリート造」の5つに分けられます。

一般的に、鉄筋コンクリート造と鉄骨鉄筋コンクリート造の建物は遮音性が高いので、騒音トラブルを避けたいならおすすめです。

とはいえ、木造や軽量鉄骨造であっても、近年では間取りを工夫したり、壁や床に吸音材や緩衝材を入れたりと、様々な手段で遮音性を高めている物件もあります。

内見時には壁の厚さを確かめたり、繁華街や線路の有無など周辺環境を確認しましょう。あらゆる点から騒音トラブルにつながる要因がないかをチェックしてみてください。

スピーディーに荷造りをするコツ

引っ越しの荷造りは意外と手間取るもの。

一人暮らしでも、全ての荷物をまとめるとなると、かなりの労力を必要とします。

しかし、冷蔵庫や石油ストーブ、パソコンなどの精密機器、包丁などの危険物などの扱いを覚えれば、荷物が多い方でも比較的スムーズに荷造りを進めることが可能です。

また、引っ越し業者に荷造りも依頼することもできるので、自分に合った荷造り方法を選択しましょう。

引っ越し業者を選ぶポイントと注意点

引っ越し業者を選ぶ際、料金やサービスを比較検討して選ぶという方がほとんどでしょう。

最近では、ネットで「引っ越し一括見積サイト」などもあり、一度に多くの引っ越し業者とコンタクトできる利便性から利用する人も増えています。

しかし、数ある引っ越し業者の中に悪徳業者がいないとは限りません。

「サービスすると言ったのに反故にされた」「書面に残っていないからと泣き寝入りするしかなかった」というケースもあるため、見積書や契約書を確認するなど、対策を怠らないことが大切です。

また、話し合いの際にはレコーダーや、メモなどを用意すると良いでしょう。

原状回復にかかる費用と請求される可能性があるもの

賃貸物件を退去する際、原状回復費を請求される可能性があります。

原状回復とは、賃貸物件を”借りる前の状態”に戻すことを言います。

経年劣化や通常の生活の範囲内での汚れなら、原状回復義務は発生しません。

しかし、不注意や用法違反、手入れを怠った場合の破損や劣化に関しては、借主側の責任になるため、原状回復義務が発生してしまうのです。

原状回復義務が発生した場合、退去時に戻ってくる敷金から費用が引かれることもあります。

それでも足りない場合、別で請求されることもありますので気をつけて住むことが大事です。

まとめ

今回は、賃貸物件から賃貸物件に引っ越しする場合について見てきました。

賃貸物件に長く住む人は意外と少なく、引っ越しをするケースが多いものです。

賃貸物件の場合、何もかもを自分の都合に合わせるということができません。

この記事を見て、スムーズに引っ越しできるようにしましょう。